最近、仮想通貨に注目が集まっていますが、初心者には聞きなれない言葉が多くあります。マイニングやブロックチェーンなどといった言葉の意味や仮想通貨で本当に稼げるのか？など気になる点について紹介します。
仮想通貨のマイニングの仕組みとブロックチェーンとは？
資産運用の手段として一般的にも認知されてきている仮想通貨ですが、売買の他にもマイニングという方法で取得する事ができます。
マイニングというのはどういうことかというと、仮想通貨は特定のサーバーに取引台帳となるが保存されているのではなく、すべてのユーザーで一つの取引台帳を管理する仕組みになっていきます。
これにより、ハッキングやデータの破損などが起きたときでも、すぐに取引台帳を復旧させて元通りにすることが可能です。これをブロックチェーンと言います。
ブロックチェーンを利用している仮想通貨では、送金を依頼したときにその送金情報をつながれたデータのブロックに繋いで取引台帳に記録する作業が必要です。
そこで行われるのがマイニングです。コンピューターでこれまでの取引履歴と照らし合わせて、送金情報が正しいのかを検証して正しければ取引台帳であるブロックにつなげます。
この作業によりハッキングや二重払いを防ぐことができるのです。
そして、検証作業をした結果として新しいブロックを繋げる事ができた人に対しては、新しく発行された仮想通貨が報酬として贈呈されます。
この作業がまるで地面から宝物を掘り出すようなことからマイニング（採掘）と呼ばれ、作業を行うコンピューターはマイナー（採掘者）といいます。
では、マイニングはどのように行なうのかというと、用意するのものは仮想通貨の銀行口座のようなものであるウォレットと専用のアプリ、そして計算をするためのコンピューターです。
一般的に使われているパソコンでも、アプリで計算をする事はできますがここではあまり役立ちません。
というのも世界中でマイニングをしているマイナーと競争して、いちはやく答えを出さなければ報酬がもらえないからです。
ただ計算ができるというだけではなく、スピードが求められます。
そのために、用意するコンピューターは高速で演算処理をすることができるハイスペックのGPUを積んだビデオカードを何枚も接続しなければ徒労に終わります。
さらに作業をする方法には3種類にわかれており、それぞれに合わせて環境を整える必要があります。
1人だけでやるときには個人でコンピューターを買い揃えてやっていくことになります。
負担が大きいですが、結果が出れば独り占めできるのが魅力です。とはいえ、個人で買い揃えたコンピューターで報酬を得ることは容易ではありません。
結果的に赤字になるリスクも高いです。
そこで複数人で計算をする環境を整えるというのがプールです。
インターネット上のサービスで複数のコンピューターを参加させて、協力して計算していきます。
コンピューターのスペックが多少劣っていても、数でなんとかできるので安定して報酬を得る事ができます。
ただしサービスに報酬は分配しなければいけないし、参加するための費用を支払うので期待するほどの収益は上がらない可能性があります。
各自でコンピューターを揃えるのではなく業者と契約して、料金を支払い一口オーナーのようなものになります。
そして報酬は作業に参加した度合いによって分配されます自分でコンピューターを揃える必要が無いので初心者でも始めやすいです。
仮想通貨のマイニングで稼げるって本当なの？
マイニングをすれば、仮想通貨を購入することなく増やすことができるということで、やってみようとする人は少なくありません。
ただ本当に稼げるのかというとそれは怪しい話になってしまいます。
稼げないという可能性は、コンピューターに計算をさせて報酬をもらう、ということ自体に違法であることではなく、競争に打ち勝てるのかということと、どのくらいのコストがかかるのかということがわからないからです。
世界中で同じようにマイニングで報酬を得ようとしている人は少なくありません。
そこでは何十台ものコンピューターをつなげてスーパーコンピューター並みの性能をつくりだし作業をしている企業というのも出てきています。
そうなれば、コンピューターを揃えるだけでなく、動かすための電気代もかなりの高額になります。
たとえ計算のスピードで他の競争相手に打ち勝ち、報酬をもらえたとしてもコストを考えると利益が出るかどうかわかりません。
しかしながら仮想通貨の中にはあまり知名度のないものもありますから、そこで作業をすれば多少は稼ぐことができる可能性はあります。
仮想通貨のマイニングの税金の計算方法は？
実際に現金を手にしていなくてもマイニングで仮想通貨を得ることが出来れば、それは所得とみなされます。
所得となれば税金を納める義務が発生するので、確定申告が必要です。
もちろん、購入費用はかかっていなくても、コンピューターで計算をするために使った費用は必要経費として計上する事ができます。
税金の計算方法は、その所得額に応じた税率がかかることになります。
取得した時点での仮想通貨の時価から、コンピューターの購入費用や電気代などを差し引いたものが所得として課税対象です。
マイニングを事業で行っていれば事業所得となり、サラリーマンのように副業で行っていれば雑所得となります。
事業所得である場合、すべての取引を帳簿に残して保管する青色申告である場合には年間65万円の控除を受ける事ができ、簡単な帳簿で済ませる白色申告では年間10万円の控除を受けることが出来ます。
一方で雑所得ということであれば、サラリーマンのような給与所得者は他の雑所得と合わせて20万円超、他に所得がないときには38万円以上で申告しなければいけません。
まとめ
仮想通貨に関してはまだまだ未知の部分も多いことも確かです。物理的に実際にある通貨とは異なります。あくまでも”電子データ”に過ぎないので、危険性も伴うと警鐘を鳴らす人もいます。
それと反して、先行者利益を得ようと多額の投資をしている方も多くいられるようです。
いずれにせよ、仮想通貨に投資する際には細心の注意が必要であることは間違いないでしょう。
